（１）パフォーマンスの測定と管理

　科学的管理法（Scientific Management)の父といわれるF.W.テーラーは、科学的管理法を「測定とコントロールに基礎をおいたマネジメント」と定義しています。科学的な管理を行うには、その前提として、測定が行われなければなりません。定量的な測定がなければ、計画も統制もいい加減になってしまいます。
　ここでいうコントロール（維持管理）とは復元的問題を解決することによって、標準を維持しようと努力する活動です。また、マネジメント（経営管理）とは革新的問題を解決することで、コントロール基準（標準）の向上、改善を図ろうとする努力です。本来、管理・監督者の任務はこれらの問題を解決することです。管理・監督者たるもの、人材、人員不足を訴える前に、現有の労力がどれ位有効に活用されているか、浪費されている労力はないか、もう一度反省してみる必要があります。
　一般に、効率管理（パフォーマンスコントロール）では、図１：「人と設備のロス測定」に示すように、投入した人や設備の稼働状況を定量的に測定することが重要です。図の就業工数は通常、タイムカードなどにより時間を集計した賃金支払いの対象工数です。本文で使う工数の単位はMH（マンアワー：人時）です。
　作業工数は作業者が直接、生産作業に従事できた延時間（MH）で、製品別の開始・終了時刻とその間の人数も記録、集計します。作業中に部品不足や故障などで作業できない状況が発生すると、これが稼働ロスとなります。稼働ロス工数を求めるためには発生の都度、その現象と発生時刻、復帰時刻、人数を記録、集計します。

（２）稼働ロスと作業ロス

　以上のように就業工数には稼働ロスと報告漏れ工数が生じます。その内容は�@管理上の不具合によって生じる仕事待ち、材料待ち、設備故障による手待ち、�Aその他管理上の理由で、作業者が実際に作業できなかった工数（延時間）と�B報告漏れ工数です。これらは管理者責任のロスです。すなわち、管理者が低減アクションを取らなければなりません。
　また、作業工数には作業ロスと配員ロスが生じます。これは各作業者の働きぶりに作業ロスがあることを示すものです。作業ロスの主な原因は�@標準作業方法を守らない、不慣れなど、�A作業ペース（努力、技量、有効動作）の不足、�B微小な作業中断、�C作業者責任の不良です。また、配員ロスは、例えば、標準時間で定めているラインや設備の適正人員より多くの人で作業している場合に生じます。これらは作業者責任のロスですが、かれらを指導・監督する第一線監督者が低減アクションを取らなければなりません。
　効率管理におけるこれらのロスの分類を図２：「工数ロスと時間ロスの内容」に示しています。これらはパフォーマンスロスと呼ばれます。

（３）作業効率と設備効率　　　　　　　　　　　　　　

　なお、図１の右側に示しているように、工数効率と設備効率は一体的に測定することが出来ます。設備の生産性も同様に測定します。作業効率は性能率（設備パフォーマンス）、工数稼働率は設備稼働率に置き換わります。
　同じ製品でも、人と設備の効率には違いが生じますので、両者を管理する必要があります。例えば、１台の設備を作業者２人が、投入、取出しして、１時間、正常に生産した場合、設備標準時間は１時間（H）で、それに人数がかけられて、人の標準工数は２MHとなります。そして、何かの理由で、その設備が停止した場合に、作業者が別の設備で作業すれば、別の製品の標準工数が加えられますので、作業効率は上がり、違いがでます。また、作業者の場合は出勤した工数の効率を測定しますが、設備の場合、出勤率は常に100%であり、仕事がなくて設備が不稼動になるロス（計画停止）があることも違います。仕事した負荷時間を能力時間で割ったものを負荷率と呼び、低い場合は仕事量の確保というアクションも検討すべきです。
　このように、人と設備では向上のアクションが異なりますので、作業効率と設備効率を管理する必要があります。仕事が少ない時には作業効率向上を優先し、仕事が多い時には、作業効率を下げてでも、設備効率を上げることが優先されます。

（４）パフォーマンスの実績収集とその向上活動
　最近では、コンピュータによる実績収集システムも導入されており、実績時間は自動記録され、理由コードのみを読み込ませればよいような端末などが利用され、実績データ収集と報告書作成もシステム化され、簡略化されています。
　効率管理システムが実績時間と標準時間から集計されたデータを週または月で集計して、図3：「生産性月報の例」のように定期的に報告書を発行します。このような月報や週報を使って、生産性を向上させ、高水準に維持管理する生産性向上活動が推進されます。
　この生産性月報は、先月の実績が集計されると、月初めに開催される月１回の生産性実績検討会議用のものです。総合効率、作業効率、工数稼働率に加えて、設備に関係する負荷率、性能率、設備稼働率や配員率、工数活用率とこれらの今月実績と前月比向上率などが部門別、責任者別に報告されます。製造部長と各生産課長があつまり、前月計画したアクションを予定通り、取れたか、それによって、効率を向上、維持できたか、実績を検討し、今月はどういうアクションを取って、何を向上させるのかを計画し、実行するために使用します。

（５）標準標準時間の定義と使い方
　正しい生産性の測定に必要不可欠となるのが、それぞれの製品の“あるべき工数”を示す、正しく設定された標準時間です。IE（経営工学）でいう「標準時間の定義」は以下の通りです。

　この定義の�@は作業標準で事前に定められた方法、設備、条件で、標準作業を正しく実施するときの基本時間を示しています。�Aと�Bはその作業に対する技量と経験を持ち、その作業を１日、着実に実施できる標準作業者の時間であることを示しています。非常に優れた作業者や配属されたばかりの新人の時間ではありません。�Cは平均的技量を持った作業者が１日、維持でき、翌日に疲労を残さない「標準の速さ」で、長期間にわたって維持すべき速さです。いろいろな人手作業の標準の速さが国際的にも決められており、歩行の場合、標準の速さは、不動産の広告でいう「駅から１０分で、１０００ｍ」と同じです。�Dは製品や部品１個の作業時間で、単位は人時（MH）または人分です。設備の場合は時間（H）または分です。
　この標準時間は、人も設備も何も問題がないときにできる“あるべき状態”の時間です。人の場合は標準作業を「標準の速さ」で行うときの時間であり、設備の場合は「新設時の最高条件」での時間です。新人や老朽設備の場合、パフォーマンスが低ければ、標準条件とどこがどう違っているのか、違いを見つけ、作業訓練や指導し、また、設備の場合は違いを修正し、最高条件への復元アクションを取るためのものです。大切な資源としての人や設備のロスを維持管理（コントロール）し、生産性を上げるために標準時間があるといっても過言ではありません。
　なお、生産計画や人員計画、納期予測、原価見積もりなどに標準時間を使う場合は、そのまま使うのでなく、パフォーマンス：総合効率を配慮して使います。すなわち、生産計画や人員計画に利用する場合は、下式のように、標準工数に生産数量を乗じて、総合効率で割って、必要実績工数を求めて、計画に反映します。

（６）標準時間の構成
　標準時間は、基本時間と余裕時間で成り立っています。基本時間および余裕時間に含まれる内容を分類すると図4：「標準時間の構成」のようになります。基本時間は、主作業と準備作業から構成され、主作業は、サイクリックに発生する主体作業と何サイクルかに一回発生する検査・運搬やスクラップ除去作業のような付帯作業があります。さらに、主作業を行うため、原則として１ロットに１回発生する準備作業（段取作業）も必要となります。
　基本時間はＰＴＳ法で分析した時間や直接時間研究による観測時間にレイティング値で標準の速さに修正した時間値です。しかし、１日の単位で連続的に仕事を行うには基本時間だけではできません。作業によって生じた疲労を回復するための時間、トイレや汗拭きの時間、不規則に発生する作業や避けられない遅れが発生します。この様な追加時間が余裕時間です。余裕時間は、１日連続して働くときに基本時間だけでは十分に作業を遂行できない部分を補償するものです。製品や作業の種類や環境が違っても一貫性を持って、公平に保つために、通常は、比率で付加します。

（７）標準時間設定率の維持管理
　最近では、コンピュータによる生産管理システムや原価管理システムを当然のごとく導入している企業が多くなりました。このようなシステムでは標準時間や標準原価のデータが入力されていないと、アクションレポートが発行されるようになっています。しかしながら、多種少量の製品を扱っている工場も多く、製品の寿命も短くなっており、全製品、全部品、全工程の標準時間を正しく設定することが追い付かなくなっている企業をよく見かけます。そのため、生産管理や原価管理自体も混乱し、パフォーマンス管理とそのロスの低減すらも放置している状況も見られます。
　正しい尺度がなければ、測定、評価が出来なくなります。そのために、常に標準時間を正しく維持管理しなければなりません。標準時間を正しく維持するためには、

　　�@誰が標準作業をきめるのか

　　�Aどのようにして標準作業方法を現場に導入するのか

　　�B標準時間を誰が、どのように決定するのか

　　�Cどのような条件になると標準時間を変更しなければならないのか

などを明確にして、図５：「標準時間の設定、改訂手続き」のように規定化し、標準時間の信頼性を保つために１０％以上の影響を及ぼす条件変更は標準時間を改定すべきでしょう。
　また、標準時間未設定の作業は作業時に開始、修了時刻などを記録しておき、効率を推定することになるので、標準設定率は７０％以上を確保したいものです。